よくあるご質問
INDEX
- Q： ドローンと従来型のヘリコプターの違い
- Q： 飛行高度について
- Q： 飛行距離について
- Q： 飛行速度について
- Q： 飛行時間について
- Q： 飛行中（撮影中）の画像確認について
- Q： 離陸・着陸に必要な場所について
- Q： 被写体に対して近接撮影を行いたい
- Q： 万一の事故について
- Q： 料金構成について
- Q：海外での撮影について
- Q：水上での作業について
Q： 撮影用ドローンと従来型のヘリコプターの違い
撮影用ドローンと従来型のヘリコプターでは何が違うのですか？
A： 撮影用ドローンについて。
弊社で空撮サービスに採用している機体は、小さなプロペラ（ローター）を複数個搭載し、それらを回転数制御することで
姿勢制御を行うマルチコプターと呼ばれるものです。
マルチコプターは、従来の大きなローターを持つ機体（シングルローター）とは全く違う原理で姿勢制御を行う機体です。
一方従来型の機体はローターの角度（仰角）を複雑な機構で機械的に細かく制御することで姿勢を制御します。
マルチコプターは高度に電子制御され非常に外乱に強く、また構造がシンプルなため機械的故障が少ない構造になって
います。また動力は大容量のバッテリーとモーターのため騒音が非常に低く、排気ガス等も出さないため環境に非常に
優しく都市部での運用も可能になるものです。
Q： 飛行高度について
撮影用ドローンはどのくらいの高さまで飛べるのですか？
A： およそ150ｍ未満の高度になります。
航空法の改正に伴い通常の飛行は地上または水面から150ｍ未満の高度に規制されています。
近年の無線コントローラー（いわゆるラジコン装置）は、電波法に規定されている厳しい基準に準じて作られています。
一般的には300m程度までは安定した通信が可能といわれています。
弊社では航空法の規程と社内安全規程に沿って通常上空150m未満を飛行高度として設定しております。
（機体・周囲の環境により限界高度まで上昇できない場合があります。）
Q： 飛行距離について
撮影用ドローンはどのくらい遠くまで飛べるのですか？
A： 目視で操縦できる範囲、操縦者の周囲概ね100ｍ程度になります。
弊社では有視界飛行（見通し範囲）を原則としています。操縦するパイロットは常に機体の姿勢、航路を確認しながら
飛行しています。これは機影が見えづらくなると高度な制御ができなくなることを意味するものです。
そのため、安全に高度な飛行を可能とする距離は概ね操縦者から100m程度が限界と言えます。
遠距離の飛行は、安全に帰還するための飛行時間を考慮する必要があります。
限界距離を延ばす方法の１つは、機体を追尾・並走することで可能となる場合があります。
（機体・周囲の環境により限界距離まで到達できない場合があります。）
Q： 飛行速度について
撮影用ドローンはどのくらいの速さで飛べるのですか？
A： 機種により異なりますが、時速40ｋｍ～50ｋｍになります。
周囲の安全が十分確保された状態であれば最大飛行速度に達することが可能となります。
ただし、機体・環境（風）・飛行高度・上昇下降により大きく変わります。
空力特性を無視した飛行は撮影画面にブレをもたらすため注意が必要です。
また、降下時は特に注意が必要です。降下率を無視した無謀な降下を行うと、機体は操縦者の意思に
反して最悪の場合一瞬で墜落する場合があります。
Q： 飛行時間について
撮影用ドローンはどのくらいの時間飛べるのですか？
A： 3分～10分程度になります。
機体の種類、搭載する機器の構成、風の状況により大きく変わります。
１回のフライト時間の目安は３分～10分程度となります。
これは滞空時間ではなく離陸して着陸するまでの時間となります。
また、基本料金に基本フライトチャージは含まれます。（機種によりフライト回数は変わります）
基本フライト数を超える場合、追加フライトチャージが必要となります。
1フライトとは・・・離陸から着陸までの1プロセスで、フライト時間の長短ではありません。
また、追加フライトには充電作業を伴う場合があります。
Q： 飛行中（撮影中）の画像確認について
飛行中（撮影中）の画像を確認することはできるのですか？
A： 可能です。
弊社の機体はすべて上空からの画像モニターが可能です。画像を見ながらのフレーミングが可能です。
これらで使用する機器はすべて携帯局として免許を取得しております。また運用にあたるクルーも
無線従事者としての有資格者が行います。そのため安心してご利用いただけます。
（これらの機器は周囲の電波状況により使用できない場合があります。また海外で使用することはできません。）
Q： 離陸・着陸に必要な場所について
離陸・着陸にはどのくらいの広さが必要ですか？
A： 2ｍ四方程度の平坦な場所が必要です。
マルチコプターを安全に離着陸するためには、周囲に障害物が無い2ｍ四方から3ｍ四方の平坦な場所が
必要です。傾斜具合、風の状況によってはさらに広い場所を必要とする場合があります。
離着陸時は最も機体が不安定になっているため、安全を確保するにはこの程度の広さが必要となります。
またすり鉢状の地形から離陸する場合、前述の有視界飛行の原則に沿って離陸後機影が確認できない
（死角に入る）場合は飛行することはできません。
Q： 被写体に対して近接撮影を行いたい
被写体までどのくらい近づけますか？
A： 最至近距離は1.5ｍ程度です。
安全を十分に確保できた状態であれば被写体に1.5ｍ程度まで近接することは可能です。
ただしあまり被写体に近接すると機体からのダウンウォッシュ（吹き下ろし）の影響を大きく受けます。
また、安全上お断りする場合もあります。
Q： 事故について
万一事故が起きた場合は？
A： 弊社事業保険で対応いたします。
弊社では常に事故はあってはならないものと考えています。万一の場合弊社では想定外の不測の事態にも対応
できるよう、常識的には十分な金額をはるかに超える事業保険に加入しております。
ただし、作品に対する保証はできませんので、作品の保障が必要な場合はお客様で別途製作保険等に
ご加入いただくことをお願いいたします。
Q： 料金の構成について
実際の作業の際に見積金額と請求金額に大きな差が生じることはありますか？
A： 通常大きな差が生じることはありません。
ただし、打ち合わせ時に計画したフライトプランを大幅に変更せざるおえない状況が発生した場合はこの限りでは
ありません。
大幅な予定外のフライトが必要となった。離着陸場所が当日使用できなくなり大幅に条件の異なる代替地からの
離着陸となった。当日急遽大幅なエキストラカットの追加があった。などです。
以下弊社料金規定についてご案内いたします。
ご請求額＝基本料金+追加料金+作業実費等+消費税 となります。（料金規定は動画撮影に基づきます。）
基本料金：（機体使用料+パイロット人件費+基本フライトチャージ+周辺機器代金）
追加料金：（撮影機材使用料+調整費+追加クルー料金+追加フライト+移動車両料金+移動料金+実費など）
弊社では事前にお見積りした金額とご請求時の金額が大きく異なることがないよう、事前に綿密な打ち合わせを実施
させていただております。その際映像経験が豊富な担当フライトディレクターがお客様のご要望をうかがい、最適な
フライトプランを提案させていただきます。
また、作業実施までに不明な点が解決しない場合は、特別な料金プランで実機によるテストフライトも承ります。
※テストフライトの画像データは原則お渡しはできません。PVWのみとさせていただきます。
Q： 海外での空撮作業について
海外で空撮作業を行うことはできますか？
■A： 国内同様に作業することはできません。
弊社ではすべての機器を国内法に合致するものを使用しております。
ただしこれらの機器は海外に持ち出す場合、使用する相手国の関係法令に合致する
ものとは限りません。そのため渡航先で使用すると関係法令に抵触する恐れがあります。
日本国内の場合は、関連する法令に従って運用すれば問題がないものでも、使用する
一部の機器が戦略軍事物資等に該当する国もあり、無許可で持ち込んだ場合、輸出入制限に
より当該国で没収または当該国内から輸出できなくなる恐れがあります。また最悪の場合身柄拘束や
刑事罰を受ける場合があります。
海外では同様の機器を持ち込んでの商業撮影自体を禁止している場合や、通常の撮影とは
異なる特別な許可申請が必要となる場合など様々です。
また、弊社事業保険は国内のみの適用となります。
そのため弊社では作業をご依頼いただく前に当該地域のコーディネーター等にご相談頂いた
上で、上記の問題がすべて解決した場合にのみ承ることができます。
例）米国内での無人航空機の運用は、個人のホビー用途を除いて民間での商業利用は原則
認められていません。（２０１５年4月現在）
Q：水上作業について
水上でも空撮作業を行うことはできますか？
■A： 行えますがリスクの高い作業となります。
弊社では万一の際機体が回収困難、また回収できた場合も修復が困難な状況での作業は原則お断りします。
そのような状況での作業の実施はリスクの高い作業となり料金が割増になります。あらかじめご了承ください。
